シャープ再赤字､問われる"抜本改革"の中身 ｢選択と集中｣より既存路線で再生目指したが

中国メーカーの攻勢などで価格下落に見舞われた産業用の太陽電池も､サプライチェーンの見直しといった合理化や海外展開の強化などで､採算を改善させる構えだ。

ただ今回の会社側の説明は、目先の改善策との印象を拭えない。シャープは液晶テレビや太陽電池について､不採算地域での事業展開の見直すことを挙げ､「抜本的な構造改革」を遂行すると強調するが､今後問われるのはまさにこの"抜本改革"の中身である。

｢選択と集中｣しない社長の信念

｢今の事業構造を､このまま維持していく方針なのか｣｢液晶事業は変動が激しいが､そのリスクをどう考えるのか｣――｡決算説明会で記者から多く質問が出たのは､シャープの今後の事業ポートフォリオの見直しについてだった。

液晶を柱にテレビや太陽電池の事業を抱えるシャープにとって､本質的な課題はその事業ポートフォリオ自体の収益基盤の脆弱さにある｡再成長に向け、シャープの事業の組み合わせをどう見直すのか。そうした問いに高橋社長は、｢かつて液晶の一本足打法で、液晶に頼りすぎたから経営危機に陥ったと言われたが、そうだと思う｣と振り返った上で､｢そういう意味で何本かの足は必要。経営危機を防ぐには、短期的には確かに(事業の)集中と選択が必要だが､それでは絶対に持たないというのが私の信念だ｣との考えを披露。事業ポートフォリオの見直しに､否定的なニュアンスを漂わせた。

ただ改めて事業構造の認識を問われると､｢事業は新陳代謝する。今の事業と名前が一緒でも中身は変わる。決して今の6事業にスティック(固執)するわけではない｣と話し、柔軟に判断する姿勢を強調。具体的な方向性は､5月に発表される見通しの新中計に持ち越される格好となった。

｢今儲かっている白モノ家電もしくは複写機事業を売却するか、テレビを含む液晶事業を切り離すか、どちらかの決断をしないと、ジリジリと悪くなる状況が続く｣(アナリスト)との声もある。今回の決算説明でシャープ経営陣が強調した｢抜本的な構造改革｣｡5月にはその詳細が問われることになる。

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