『日本化におびえる世界 ポストコロナの経済の罠』 『WHAT IS LIFE？（ホワット･イズ･ライフ？）生命とは何か』ほか

安定化への大盤振る舞いが次なる危機を招くおそれ
評者／BNPパリバ証券経済調査本部長　河野龍太郎

『日本化におびえる世界　ポストコロナの経済の罠』太田康夫 著（書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします）

［Profile］おおた・やすお　1982年東京大学卒業、日本経済新聞社入社。外報部、前橋支局、金融部を経て、90年チューリヒ支局駐在、94年東京本社経済部、96年同次長、2003年編集委員を兼務。著書に『誰も知らない金融危機』『金融失策』『没落の東京マーケット』など。

政策金利がゼロ％前後まで低下すると、金融政策の効果は失われ、景気刺激もインフレ醸成も困難になる。日本の政策金利が0.5％を下回り、事実上のゼロ金利が始まったのは四半世紀も前だ。金融政策が効かないから財政政策を繰り返し、公的債務も膨らんだ。巨額の公的債務は資源配分を歪め、低成長や低インフレを助長する。

近年、米欧でも低成長や低インフレの傾向が続く。ゼロ金利政策も長期化し、日本のようになることが懸念されている。金融分析に定評のあるジャーナリストが米欧の「日本化」を多面的に分析した。

2013年に始まった日銀の異次元緩和も、結局、低成長とゼロインフレを解消できなかった。低成長をもたらす構造要因を解消しなければ、いくら大規模な金融緩和を行っても効果は一時的であることが、8年間の大実験で明らかになったのだ。利上げも選択できないため、最近は超金融緩和の長期化が金融システムへもたらす副作用の除去に注力するありさまだ。