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ハザードマップ超活用法 災害リスクから家を守る

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東日本大震災直後の東京都江東区。液状化現象で、道路に段差ができた(撮影:尾形文繁)

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災害大国・日本での住まい選びは、駅近などの利便性だけでなく、安全で安心な立地かどうかも重要なポイントだ。

8月27日夜、東京都を中心に激しい雷を伴う1時間に110ミリメートルのゲリラ豪雨が発生した。世田谷区深沢のAさん宅では半地下の駐車場に止めていた車が水没した。「降り始めて30分ほどで腰の高さまで浸水した。車が水没したのは、2014年7月のゲリラ豪雨に続いて2回目」と、肩を落とす。

Aさんがこの戸建て住宅を購入したのは1997年。「学校が多くある地域なので安全だと思って購入した」と言う。しかし、近くの地下水路には緑道となって隠れていた呑川が流れていた。

国土交通省が、洪水ハザードマップの基になる洪水浸水想定区域図の作成マニュアルを策定し、ソフト対策に乗り出したのは01年。Aさんが家を購入した当時、洪水ハザードマップは作成されていなかった。だが、今は整備が進み、事前に災害リスク情報を調べやすくなっている。

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