データ抽出・編集：藤田公一、久野貴也
（alexzel / PIXTA）
これから評価が高まる街はどこか。本誌は関東、関西、東海の519市区（一部の市は行政区を含む）の街の力を偏差値化し、地域別ランキングを作成した。
用いた指標は五つ。①2015年から40年にかけての生産年齢人口（15～64歳）の増加率、②40年時点の高齢化率、③自治体の経常収支比率、④住宅地平均地価、⑤飲食料品小売事業所数（各データの出所や詳細な解説は左記参照）を偏差値化し、順位づけした。
①と②では、街の将来性を見ることができる。生産年齢人口が増え、高齢化率が低ければ、活気が生まれやすい。住宅需要もこの先あると見ることができ、資産価値が維持しやすいだろう。
現状で住みやすい街なのかも重要だ。③で今の財政状態を見ることができる。比率が低いほど財政の自由度が高まり、行政サービスに使える予算が豊富だ。④は今後の伸びしろに期待し、価格が低いほど高得点にした。⑤は小売店の数だ。多いほど生活の利便性が高まると考えた。
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