2階の飲食店が｢美容整形｣に様変わりする理由 コロナ禍で起きた｢空中階フロア｣の異変

コロナ禍で空中階の飲食テナントの撤退が進む（記者撮影）

テナント募集しています――。街を歩くと、ビルの入り口などにこうした張り紙が散見されるようになった。なかでも際立つのが繁華街の「空中階」、ビルの2階以上のフロアに出店していた飲食テナントの撤退だ。

1階の路面店に比べてもともと集客面で不利だった空中階の店舗。だが、同じビル内でも1階より大幅に安い賃料で借りることができるため、知名度があるチェーン店などを中心に、あえて空中階へ出店している飲食テナントも少なくなかった。

しかし、コロナ禍で状況は一変する。外出自粛の機運が高まり、ただでさえ絶対数の少なくなった顧客を取り合うことになる中、開放的な路面店に比べると換気の悪いイメージがある空中階の競争力は以前よりも低下した。

空中階の飲食テナントが苦戦

飲食店が急場しのぎの策として始めたテイクアウトでも劣勢だ。空中階への出店が多い、焼き鳥チェーンの鳥貴族は「路面店に比べるとどうしても顧客に訴求しづらい」（IR担当者）と語る。

飲食店・飲食事業のM&Aや譲渡のサポートを行っている「飲食M&A by飲食店.COM」は、自社に寄せられた飲食店の閉店相談の傾向をまとめている。そこからも空中階テナントの苦境が透けて見える。

一都三県（東京、神奈川、千葉、埼玉）を中心に集計したデータによると、飲食店の閉店相談件数全体に占める空中階の割合は、2019年が23.4%だったのに対し2020年は30.8%と、7.4ポイント増加。一方で、1階にある飲食テナントの閉店相談割合は減少する結果となった。

回転ずし大手「くら寿司」が1月19日に初の都心型ビルイン店を西新宿と渋谷にオープンするなど都心の空中階に出店する動きもあるが、現時点ではまれなケースだ。

都内の不動産仲介業者は事態の深刻さを語る。「2020年4月の緊急事態宣言以降、現在にいたるまでテナントがずっと入らないところも出てきた。これまでもリーマンショックなどの不況下で飲食テナントの大量撤退はあったが、不況に強い格安飲食業態が入るなど入れ替わりがあったため、長期間ずっと空いているということは珍しかった」。

一般的な不動産契約において、中途解約する場合の解約条項には「3カ月から半年前の退去予告」が記載されていることが多い。そのためテナント側から中途解約を告げられても3カ月から半年間は家賃収入の確保ができ、その間に新規テナントを募集することになる。

ところが、コロナ禍で飲食テナントの新規出店はあまり期待できない。事実、東京都豊島区で雑居ビルを保有する個人オーナーは、「コロナ前から2割ほど賃料を下げたが、それでも飲食店は入ってこない」とこぼす。