家系ラーメン「町田商店」がコロナに動じない訳

5年後の「国内1000店舗計画」は一切変更せず

ギフトの看板ブランドである横浜家系ラーメンの「町田商店」。赤く派手な看板がトレードマークだ(記者撮影)

豚骨醤油ベースのスープにモチモチとした中太麺が特徴の横浜家系、山盛りの具材と極太麺で知られる二郎インスパイア系――。どちらも根強い人気を誇るラーメンのジャンルだ。

横浜家系の「町田商店」や二郎インスパイア系の「豚山」を展開するのが、2020年9月に東証マザーズから東証1部へと昇格したギフトだ。売上高は約90億円と外食チェーンとしては中規模ながら、コロナ禍によるダメージが少なく外食業界内からも一目置かれる。田川翔社長にギフトの成長戦略を聞いた。

郊外店は6月時点で回復

外食業界の現状は「厳しい」の一言につきる。10月の既存店売上高は居酒屋大手のワタミで前年同月比65%、ファミレス大手のすかいらーくでも同89%にとどまるなど、マクドナルドや餃子の王将といった一握りのチェーンをのぞき、多くの企業が未だ苦境にあえいでいる。

それに対してギフトは前年同月比96.8%(直営店)。8割を切ったのは同75.6%となった4月だけだ。田川社長は「勝因」が3つあったと話す。

田川社長
「一番大きかったのは郊外を中心としてきた立地戦略だ。直営店の約9割がロードサイドや住宅街の立地だった。それらの店舗は、地元のお客さんや車で立ち寄った人の根強い需要に支えられ、6月にはすでに昨年並みか昨年を超える売り上げにまで回復していた。
2つ目はラーメンの持つ業態特性。滞在時間が短く、少人数で食べて帰ることが多いため、コロナの影響度合いが居酒屋などに比べて小さかった。
3つ目は店外戦略。2019年からデリバリーを数店舗で実験しており、麺が冷めにくい容器の開発などが進んでいた。こうした蓄積のおかげで、4月から宅配対応店を一気に増やすことができた。5月には売り上げの15%が持ち帰りや宅配となり、店内飲食の落ち幅を補ってくれた」

2008年に田川社長が仲間2人と家系ラーメンを開店するに当たって選んだ地は、ブランド名の由来ともなった東京23区外の町田市。その後、神奈川県や都内・山手線外のエリアを中心に出店拡大してきたが、外食の「A級立地」といわれる繁華街の駅前一等地にはあまり店舗を出してこなかった。

町田での成功体験や都心での競合の多さ、地域密着型の店舗作りなどを背景に、住宅街やロードサイドを中心に店舗展開してきた。

コロナ禍ではこうした出店戦略がうまくはまった。渋谷や池袋などにある店舗は、外出自粛の影響で4月に売上高が一時半減したが、郊外の店舗が早い段階で復調したことにより、コロナの影響を最小限に抑えられた。繁華街の駅前を中心に「日高屋」を出店してきたハイデイ日高と比較すると、売上高推移での明暗がはっきりとする。

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