家賃4万円風呂なし､AV女優の過酷すぎる貧困 16年前と比べて月収は85％も減っている

AV女優は1日“2絡み、1疑似”、つまり2回の本番セックスと、1回の本番以外の性的行為をすることで基本価格が設定されている。メーカーがプロダクションに支払う1日のギャラは、企画単体で25万～40万円ほど、企画は12万～18万円程度だ。業界には定価を軸に絡み（本番をするセックス）を何回するのか？ という、本番回数でギャラ交渉が行われる習慣があり、メーカーは満額を支払えないので「絡み1回で半額にしてほしい」といった交渉をする。企画女優で絡みなし、フェラチオだけみたいな依頼をすると、グッと価格は下がって3万円や5万円程度になる。

収入はどれぐらい減ってしまったのか

AV女優の収入はどれくらい下落したか、大雑把に試算してみよう。

同じ企画単体レベルのAV女優を、全盛期だったキカタンブーム時の2001年と現在で比較してみる。2001年のAV業界はビデ倫系とインディーズ（非ビデ倫系）が拮抗して続々とメーカーが増えて、さらに違法な激薄ビデオも人気女優を起用して撮り下ろしていた。それらのビデオ撮影現場に加えて、コンビニ売りのDVD付のアダルト雑誌も売れていて、少なく見積もっても現在の倍以上の撮影現場数はあった。企画単体に依頼が集中して、単体女優よりも知名度の高い女優が続々と現れたことから当時は“キカタンブーム”と呼ばれた。

2017年現在、週1本月間4本の出演依頼があるならば、2001年だと少なくとも倍の依頼はある。当時から女優のレベルは著しく上昇しているので、評価は現在のほうが厳しい。現在25万円の女優は、2001年ならば40万円はとる。さらに2絡み1疑似の満額の撮影は減り、1絡み半額という依頼が多い。

稼働日数は異なるが、月収換算で16年前と比べて85パーセントダウンだ。セックスの濃厚さ、労働の密度は現在のほうが遥かに高い。

メーカーの販売不振対策は出演女優のクオリティーアップ、新鮮さ、さらに過酷な性行為という方向を選択した。AV女優は外見スペックで厳選、新人などの新鮮さも求め、さらなる性行為の労働が課されて仕事の総量は減っている。収入を下落させながら女優と現場の負担が増え続ける中で、続々と新人女優を投入している。撮影現場数は減り続けているので新人女優が入ってくれば、少なくとも同じ数の女優の仕事はなくなる。

さらに撮影素材を二次使用、三次使用する。これが賃金下落が止まらないAV女優の現状で、まだ底打ちしていない。そんな絶望的な状況下で、出演強要問題で世間から糾弾され、企画単体から相対的貧困の該当者が生まれてしまった。それがAV業界の現在の姿だ。