米株式市場は小幅安、押し目買いで下げ限定

S&P500の主要11業種中、6業種の指数が上昇

 8月9日、米国株式市場は主要株価指数が小幅続落して取引を終えた。NYSEで先月19日撮影(2017年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 9日 ロイター] - 9日の米国株式市場は主要株価指数が小幅続落して取引を終えた。北朝鮮情勢を巡る地政学的な緊張が相場を圧迫したが、押し目買いにより下げ渋る展開となった。

投資家は引けにかけて堅調な世界経済や好調な企業業績に注目。押し目買いの動きが広がって主要株価指数は下げ幅を縮小した。

トランプ大統領はツイッターで、米国の核戦力の強さに言及した上、できれば使わずに済むことを願うと表明、核兵器使用をちらつかせて北朝鮮をけん制した。一方でティラーソン国務長官は北朝鮮を巡り、差し迫った脅威があるとは考えていないと述べた。

ハイタワー・アドバイザーズのマネジングディレクター、リチャード・スタインバーグ氏は「大幅な下落には、単なる言葉のやりとりだけでなく、もっと具体的な材料が必要だ」と指摘。またLPLフィナンシャルのシニア市場ストラテジスト、ライアン・デトリックは、株式市場は北朝鮮情勢を「冷静に受け止めている」と説明した。

個別銘柄では、ロッキード・マーチン<LMT.N>やレイセオン<RTN.N>、ゼネラル・ダイナミクス<GD.N>、ノースロップ・グラマン<NOC.N>などの防衛関連銘柄が軒並み上昇。ダウ・ジョーンズ防衛株指数<.DJUSDN>は過去最高値を更新した後、1.6%のプラスで引けた。

娯楽のウォルト・ディズニー<DIS.N>は3.9%安。同社はネットフリックス<NFLX.O>への映画供給を停止して独自の動画配信サービスを開始する計画を発表したが、この計画への懐疑的な見方から売りが優勢になった。

インターネット旅行予約のプライスライン・グループ<PCLN.O>は6.9%下落。同社が示した業績見通しは失望を誘う内容だった。

セクター別では、S&P総合500種の主要11業種中、6業種の指数が上昇。S&P一般消費財株指数<.SPLRCD>は0.47%下げた。

騰落銘柄数は、ニューヨーク証券取引所では下げ銘柄が上げ銘柄を上回り、比率は2.29対1だった。ナスダックも2.47対1で下げ銘柄が上げ銘柄を上回った。米取引所の合算出来高は約64億8000万株で、直近20営業日の平均である61億6000株を上回った。

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