世界のスポーツ用品市場で第3位の売り上げを誇り、日本でも年々認知度が高まっているアンダーアーマー。その日本総代理店として日本市場の開拓を一手に担うドーム社の安田秀一CEOは、業務の傍ら世界のスポーツビジネスの調査を続け、アメリカ、ヨーロッパのスポーツビジネスの「稼ぐ力」の強さを目の当たりにしてきた。
そんな安田氏の新刊『スポーツ立国論――日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略』が刊行された。
日本のスポーツビジネスの問題点とその改善策、およびスポーツをてこにした日本復活戦略を説く本書の中から、本記事ではオリンピック後の「新国立競技場」のあり方について解説してもらった。
何も行われず赤字を垂れ流すだけのスタジアム
新型コロナウイルスの蔓延によって、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が危惧されています。IOC(国際オリンピック委員会)のディック・パウンド委員が「事態が終息しなければ、東京オリンピックの中止を検討するだろう」として、5月までの判断が必要と語ったと報道されました。
多くの方が力を合わせて準備されてきたオリンピックです。何とかウイルス蔓延が収束し、無事に開催にこぎ着けることを願ってやまないのは、僕も読者の皆さんと同じ気持ちです。
ですが、楽観視してばかりはいられません。時には「最悪の事態」を想定し、あらかじめ対策を考えることも必要です。
「オリンピック中止」ともなれば本当にさまざまな問題が生じますが、ここではそのうちの1つ、オリンピックのメインスタジアムとして建設した「新国立競技場」をどうするか、という問題を考えたいと思います。
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