2026年の不動産トレンドワードは､遠･便･快の｢こちくら郊外｣。要因は｢新築氷河期｣､狭さ対策に｢0LDK｣も

職場まで距離はあっても、楽して通勤できる郊外の住宅への問合せ件数が増加しているという（写真：マーボ / PIXTA）

不動産情報サイトを運営する LIFULLのシンクタンク「LIFULL HOME'S 総研」が、2026年のトレンドを発表した。そのトレンドワードは次の5つだ。

このなかから、「こちくら郊外」を中心に、その要因となる「新築氷河期」とそれによって生じる郊外化とは別の動きである「0LDK」に関する、住宅市場の状況を見ていこう。

マンション市場はついに「新築氷河期」に突入

背景にあるのが、住宅価格の高騰だ。とりわけ東京23区などの新築マンションでは、地価上昇や資材高＆人件費高による建築費の上昇に加え、円安などによる日本の不動産への投資需要拡大により、上昇が止まらない状況だ。

不動産情報サイト「LIFULL HOME'S」の掲載物件で、東京23区の新築マンションの平均価格を見ると、2022年に1億を超え、2025年には約1.4億円を超える価格になっている。

（画像：LIFULL HOME'S調べ）

デベロッパーに調査をしている不動産経済研究所で見ても、東京23区で発売された新築マンションの平均価格は、2023年に1億を超え、2025年（1～11月）には1.3億円を超える状況だった。