同様の事例は、神奈川県の「上大岡」や新幹線を利用した群馬県の「高崎」、神奈川県の「小田原」などがあるという。
また、賃貸物件では、千葉県の「京成船橋」や埼玉県の「飯能」などが該当する事例だ。
通勤距離が長くなり、有料の席も利用するとなると、通勤にかかる費用も気になるところだ。近年は、有料特急や新幹線まで通勤手当を支給する企業や、新幹線通勤に補助を出す自治体などもあるというので、通勤費用の負担が軽減されるケースもあるだろう。
「遠（い）」けど、「便（利）」で「快（適）」な郊外＝「遠・便・快のこちらく郊外」が、2026年のトレンドになるか注目したい。
「0LDK」の発想転換
さて、住宅価格を抑える方策として、もうひとつの狭さ対策についても、トレンドワードがある。『0（ゼロ）LDK』だ。
LIFULL HOME'Sがその例として紹介したのは、リノベーション協議会が毎年実施している「リノベーション・オブ・ザ・イヤー」の受賞作品だ。
2024年に1500万円未満部門で最優秀作品賞を受賞した「感性を解き放つ、45°の秩序」（株式会社groove agent 設計：野田歩夢）は、44㎡の1LDKだったものを1R（ワンルーム）にして、造作収納と床材の切り替えによる斜線の交差で空間分けを行い、空間を有効に使えるように工夫したもの。
このように、限られた面積を最大有効活用するには、従来の〇LDKという考え方ではなく「0LDK」といった発想の転換が必要だ。
新築物件では難しいが、中古物件をリノベーションするつもりであれば、狭い住宅でも間取りの工夫で空間を有効に使える場合もあるので、今後はこうした間取りが増えるかもしれない。
さらには、令和8年度税制改正大綱で「住宅ローン減税」が延長され、適用される住宅の最低面積が40㎡（登記簿面積、所得1000万円超は対象外）に引き下げられた。今後は、狭めのマンションを買う人が、これまでより増えることも予想される。
さて、価格については、2026年も新築マンションは上昇を続けると見られている。新築氷河期となった今は、それぞれの予算に応じて、自分たちに合う住まいの選択肢を選ぶことになるだろう。
