ジャパンディスプレイ、下方修正体質に決別 好決算に影を落とす、シャープ再建の行方
「もし前CEO時代の経営体質でいたら、今頃は大赤字で悶絶していた。就任以降、意識改革を進め、今はかなり(経営体質が)締まってきている」ーー。ジャパンディスプレイの本間充会長兼CEOは、明るさの見えてきた決算の内容に自信を示す。
相次いだ"下方修正"体質からやっと決別
中小型液晶パネルを手掛けるジャパンディスプレイは11月9日に2015年度上期(4~9月)の決算を発表した。売上高5078億円(前年同期比77.8%増)、営業利益105億円(同、営業損失202億円)と、大幅な増収と黒字化を達成している。
ジャパンディスプレイは2012年4月に発足。ソニー、東芝と日立の中小型液晶事業が統合し、政府系の投資ファンドである産業革新機構が筆頭株主となっている。
同社は2014年3月に上場したが、2013年度と2014年度はともに掲げていた利益目標に届かず、業績を下方修正。特に2014年度には深谷工場(埼玉県)の売却に伴う特損を計上し、最終赤字122億円となっていた。当時は、上場直後に下方修正が相次いだことで、証券市場からひんしゅくを買っていた。
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