このように、パリでも都市開発計画が進行中ですが、その特徴は、単に都市機能を集約して高層化を目指すというより、高い環境基準を設定し、幅広いパブリック・スペースを確保しながら、低層や中層の住宅やオフィスなどを生み出すことを目指している点にあります。
さらに、国際的に名高い建築家の起用によって美的外観を重視した都市空間を生み出している点も、大きな特徴といえます。人口増加や雇用創出という現実的な課題と向き合いながらも、都市空間の公共性や美的側面を重視するパリは、他の都市と比較してもきわめて際立った都市づくりを行っていると言えるでしょう。
2025年に東京の真価が問われる
私は、東京のターゲットイヤーは2025年だと考えています。その理由は、現在、五輪に向けて加速している多くの都市開発プロジェクトの全貌が見えてくるのは、五輪が終わって5年くらい経過した時点ではないかと考えているからです。その意味では、五輪終了後も、東京のパワーダウンはすぐには起きないのではないかと思っています。
しかし、その一方で2025年以降についてはシナリオが2つに分かれる可能性は否定できません。もちろん東京が五輪で弾みをつけ、パワーアップを続けるという楽観シナリオもあります。ところが、ここ数年、世界の多くの国際会議で東京の話をしてきましたが、そこで気になっているのが、2025年以降の東京圏での人口減少局面への移行です。
先進国での東京のライバルであるロンドンもニューヨークも、2030年に向かってそのまま人口増加を続けます。すなわち、東京のパワーダウンの危惧が始まる一方で、ライバル都市は依然としてパワーアップをすることができる与条件が存在しています。その状況で東京はどうすればよいのか。その具体的なシナリオを近いうちにまとめなければならないと考えています。
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