最大マイナス30℃の冷却グッズも登場！"義務化元年"の｢猛暑対策製品の展示会｣がガチでスゴすぎた

ペルチェ素子という板状の半導体素子で首元や背中を直接冷却する「ペルチェベスト」も、各社がプッシュしていた。ファンの風が使えない粉塵の多い現場や、よりダイレクトな冷感を求める声に応えたものだ。大手専門商社・山善のペルチェベストはペルチェ素子を最大6個まで搭載できる。

「義務化元年」、職場の暑さはデータで制する

「猛暑」はもはや個人の努力で乗り切るものでなく、経営課題の1つになった――。これが今年の「猛暑対策展」を見て回った感想だ。

ここ数年の異常気象、そして政府の動きを見ても、それは必然といえるだろう。

2024年には改正気候変動適応法が施行。熱中症対策を法律上の「対策」として明確に位置づけ、国、自治体、事業者の役割が明確化された。同年5月には熱中症対策実行計画の策定が閣議決定され、「2030年までに熱中症による死亡者数を半減させる」という具体的な目標が掲げられた。

そして、今年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行。職場における熱中症対策を強化するため、事業者に対して従業員を守るための具体的な措置が義務化された。これには暑さ指数（WBGT値）の把握と管理、涼しい休憩場所の整備、労働者の健康状態の確認などが含まれる。

その「義務化元年」の猛暑対策展にあって、まず目を引くのがWBGT（Wet Bulb Globe Temperature：暑さ指数）の管理に代表されるデータにもとづく安全管理ソリューションだ。

会場内で目立っていたのは、オーク情報システムの環境モニタリングクラウド「SisMil」。作業現場や工場内の複数拠点に設置した温湿度計がWBGT値や温湿度をリアルタイムで計測し、クラウドに送信。管理者はオフィスにいながら全拠点の状況をPCやスマホで一元管理できる。

オーク情報システムの環境モニタリングクラウド「SisMil」（写真：筆者撮影）

危険値に達すれば自動でアラートが鳴り、管理者は即座に休憩指示などを出せる。デジタルサイネージを組み合わせることで、暑熱リスクを直感的に「見える化」することもできる。

ミドリ安全をはじめ、各メーカーもJIS規格に準拠した高精度のWBGT計を多数展示していた。企業の規模や業種に応じた多様な選択肢が用意されており、対策義務化への「待ったなし」の状況がうかがえた。