（写真：ロイター/アフロ）
トランプ米大統領の発言次第で激動する株式相場。日本企業の今期業績は6年ぶりに減益となる見通しだが、変化は株式投資の好機だ。本特集で『会社四季報』の先取り予想を活用し、有望銘柄を発掘しよう。
トランプ関税騒動の最中に行われた2025年3月期の決算発表。製造業を中心に26年3月期の業績予想に関税影響を織り込む動きが広がった。ホンダが年6500億円、ソニーグループが同1000億円と影響は大きい。
発表を見送る企業も
その一方で、関税影響の見通しが難しく、予想の発表を見送る企業も目立った。下の4銘柄は、通期の業績予想を発表していない注目企業の『会社四季報』25年3集夏号の超先取り記事だ（後発事象により異なる場合もある）。7割超の営業減益が見込まれるマツダなど自動車業界へのマイナス影響はやはり大きい。だが、ファナックなど国際競争力のある企業は関税の影響を受けても増益の見通し。
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