｢世界の若者の2割はニート｣という現実と誤解 1996年以降､EUと国連がモニタリングする指標に

なぜ今、再び「ニート」が注目されているのか。

（写真：Cristina Spanò／The New York Times）

「学生でもなく、仕事にも就いておらず、職業訓練中でもない若者」を指すNEET（ニート）という頭字語がこのところ、ネット上で話題になっている。だが、「Z世代」と同様に、この言葉も誤解されることがある。

Z世代は、ミレニアル世代の服装をからかったり、TikTokをスクロールしたりしていないときに、どう時間を過ごしているのか。大半は働いているか学校に通っている。その両方をしている人もいる。

しかし、雇用動向に関する国際労働機関（ILO）の2024年の報告書によると、世界ではかなりの数の若者（15〜24歳のおよそ20%）が、そのどちらもしていない。彼らは経済専門家が「ニート」と呼ぶ存在なのだ。

実家に引きこもってゲームをしている？

「彼らは皆、実家に引きこもってゲームをしているのだ」と世の中で思われていることもあるが、実際は違う。まず、簡単に歴史を振り返ろう。

学生でもなく、仕事にも就かず、職業訓練中でもない若者という概念は、若者が直面するリスクと不利益に対する当局の懸念を受けて、1980年代にイギリスの政策議論に登場した。

そして1996年に、内務省の役人がNEETという頭字語を生み出した（日本では、1990年代に「引きこもり」という同種の言葉が登場した）。それ以来、ニートは欧州連合（EU）と国連がモニタリングする指標になっている。

最近の記事やソーシャルメディアの投稿は、現代の若者には働く意欲がないということをほのめかすために、ニートの概念を引き合いに出している。だが、それはニートの全体像ではないとILOのシニアエコノミスト、サラ・エルダーは言う。