中期経営計画の更新は企業が変貌するスタートラインとなる。トップ交代にも要注目。
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上値の重い展開が続く日本株相場。はたして2025年はどんな展開をたどるのか。本特集では、12月18日発売の『会社四季報』新春号の内容を超先取り。新年相場で期待が持てそうな銘柄を数多く取り上げている。
2025年に発表される中期経営計画(中計)には投資家がこれまでになく強い関心を寄せそうだ。
中計の対象期間は通常3〜5年。現行の中計期間を振り返れば、東京証券取引所が2022年4月に市場再編を実施し、昨年3月には上場企業へ「資本コストや株価を意識した経営」を呼びかけ、日経平均株価は今年3月に史上初めて4万円を超えた。株式市場の景色が激変し、現行計画は時代遅れの感が強くなったためだ。
ニッセイ基礎研究所の森下千鶴研究員は直近発表の中計を概観して「時価総額上位企業を中心に、株主還元の数値目標を開示するなど株価を意識した経営を実践する動きが確認できる」と指摘。「株主への利益還元に加えて、成長投資や賃上げも交えて業績拡大の循環をつくっていく姿勢がうかがえる」と評価している。
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