ミクロ経済学は家計や企業など個別の経済主体に着目し、マクロ経済学は個別主体や政府の経済活動も含めて国全体の経済動態を分析対象とする──。多くの人がそう理解しているだろう。
この枠組みに変わりはないものの、マクロ経済学は1970年代を境に、ミクロの経済主体の行動を基礎として経済全体の動きを説明する方向へと転換した。マクロなのになぜミクロが必要なのか意外に思うかもしれないが、森の動きを知るには木々の動きがカギとなるように自然なことなのだ。
最近のマクロ経済学ではどのような分析が進んでいるのか、具体例を挙げて説明したい。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら