景気の先行指標である、工作機械の受注状況と、業界団体の定例会見をリポート。
景気の先行指標である、工作機械の受注状況と、業界団体の定例会見をリポート
工作機械は主に金属を切削、研削し、部品や金型を加工する機械のこと。さまざまな機械がこの工作機械で加工された部品や金型を使っていることから、「機械を作る機械」「マザーマシン」といわれる。
工作機械の販売先の多くはメーカーだ。注文（受注）が増えるということは更新需要もあるが、「生産を増やす予定がある」「設備投資の意欲がある」メーカーが増えているということになる。
景気が上向けば、製造業の設備投資の意欲は高まる。つまり工作機械の受注状況は、景気の先行きを知る手がかりとなる。工作機械の業界団体である日本工作機械工業会（日工会）では、毎月、会員企業から受注状況を集計し、月次で速報と確報を発表している。実際、この受注状況は「景気の先行指標」ともいわれ、市場関係者の注目度も高い。
確報発表時には定例会見が開かれ、数字だけでなく、背景など定性的な話も出る。今回は4月18日発表の2024年3月分の受注統計（確報）と、同日に行われた稲葉善治日工会会長（ファナック会長）らが登壇する定例会見・質疑応答の模様をお伝えする。
年度末で受注が拡大
受注の底堅さが際だった結果になった。
2024年3月の受注総額は、1356.5億円。前月比でプラス18.8%、前年同月比でマイナス3.8%という結果になった。年度末の駆け込み受注によるものが大きいが、2023年9月以来の1300億円超えとなった。
うち内需は492.6億円で、前月比プラス51.4%、前年同月比もマイナス0.2%と1年前とほぼ同水準の結果になっている。
稲葉会長は、「年度末で決断が先送りされていた多くの案件が成約し、受注額を大きく押し上げた。会員企業の話を総合すると、昨年終盤から商談が増えている半導体製造装置関連で、先行的な投資が膨らんでいる」と語る。
自動車関連でも、ハイブリッド車の人気を受け、増産や老朽機の更新需要や、電気自動車の金型や各種部品加工の需要が見受けられるという。
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