OpenAI騒動が示す「人類がAIと戦っている」現実 効果的利他主義者が去った後、何が起こるのか

✎ 1〜 ✎ 3 ✎ 4 ✎ 5 ✎ 6
拡大
縮小
OpenAIでのサム・アルトマンCEO追放騒ぎは、なぜ全世界のビジネス界からも大きな注目を集めたのか(写真:SeongJoon Cho/Bloomberg)

さる11月に起こったOpenAIでのサム・アルトマンCEO追放騒ぎは、テクノロジー界のみならず全世界のビジネス界からも大きな注目を集めた。

2022年11月に同社がリリースしたChatGPTはAIの最先端で何ができるのかを見せつけ、ここから未来が生まれると信じさせるに十分だったからだ。

ChatGPTに問いかけをすると、まるで頭脳明晰な人間のように詳細な答えを返す。作文も翻訳も難なくこなし、そのうち言葉で告げるだけで絵まで描き出すようになった。ビジネス界は先を争って生成AI技術を応用し、今や社会の隅々にまで浸透し始めていると言っても過言ではない。そこで起こったこの騒ぎ。人々は、これがAI開発の未来について何を物語るのかを見定めようとしたのだ。

起こるべくして起こった「解任劇」

結局アルトマンCEOは、追放された数日後に舞い戻るというどんでん返しを演じたわけだが、この動きによって舞台裏の一部が報道により明らかになった。そしてそれは、AI開発について必ずしも明るい未来が約束されているのではないと感じさせるものでもある。

今から思えば、騒ぎは起こるべくして起こったことだった。

2015年に創設されたOpenAIは、もともと人類のための安全なAI開発を行うNPOとしてスタートしている。イーロン・マスクやピーター・ティール、リード・ホフマンら、いわゆるペイパルの共同創設者の「ペイパル・ギャング」が創業資金面でのバックアップの中心だった。アルトマンは当初理事会メンバーとして関わっていたが、2019年にCEOに就任している。

この2019年はOpenAIが大きく転換した年だ。OpenAIというNPOの傘下に営利部門を設け、マイクロソフトから10億ドルの資金注入を受ける。創設当初は10人に満たず、2018年でも五十数人しかいなかった社員数は、この後倍々ゲームで増加していき、2022年には330人以上、そして2023年の追放騒ぎの時には770人と伝えられている。

関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT