老朽化や教員配置も深刻な｢学校プール｣､施設の有無より重要なものは ｢学校で考えろ｣はナンセンス､地域での議論を

多様な選択肢から「未来の子どもたちのためのプール」を

関西のある公立小学校のプール。2022年の使用再開時には、塗装のひびや剝がれ、ポンプの故障が相次いだ
（写真提供：熊谷氏）

上の写真は2022年の5月に、とある公立小学校のプールの様子を写したものだ。

「このプールが造られたのは1970年代初頭です。以来約50年、大規模改修をすることなく使われてきました。コロナ禍を経て2022年に3年ぶりに使用されましたが、細かな修繕をしながら何とか2カ月間を乗り切ったそうです」

そう語るのは、笹川スポーツ財団で上席特別研究員を務める熊谷哲氏。近年は各地の学校プールや公営プールのあり方を模索するナビゲーター、アドバイザーとしても活動している。

昔ながらの腰洗い槽と25メートルプールのみの屋外プールは、水の色も相まって物悲しい印象すら与えるが、こうした状況は珍しいものではないという。

「近年プールを新設する学校では、長寿命化によって80年の耐用年数をうたっているものもあります。どの段階で大規模改修を入れるのかは重要ですが、50年経ったこの姿を考えると、未来の子どもたちに『このプールでどうぞ』とは言いづらいのではないでしょうか」

熊谷 哲（くまがい・さとる）
笹川スポーツ財団 上席特別研究員。岩手県大船渡市生まれ。1996年慶応大学総合政策学部卒業。99年、京都府議会議員に初当選、3期務める。マニフェスト大賞グランプリ、最優秀地域環境政策賞等を受賞。政府の行政事業レビュー「公開プロセス」のコーディネーターなどを務めた後、2010年に内閣府に転じ、行政刷新会議事務局次長（行政改革担当審議官）、規制・制度改革事務局長、職員の声室長等を歴任。23年4月より現職
（写真提供：熊谷氏）

気候変動で猛暑日が増え、熱中症の危険からプール授業を実施できる日は減っている。ジェンダー意識の高まりから、文部科学省が「男女別に更衣できるよう」という指針を示しているものの、すぐにスペースを確保するのは難しい学校もあるだろう。働き方改革が叫ばれる中、プールの水温計測や掃除なども、この時期特有の負担として教員にのしかかる。何かしらの改善が必要だと感じている人は多く、熊谷氏も、以下のような選択肢を示している。