スポーツ体験格差が深刻化､｢サッカーのため借り入れ｣など支援申請は2年で3倍 ｢習い事は贅沢品だ｣で貧困世帯が孤立の危険性

“贅沢品”のスポーツは支援の優先度低く、サッカーのため借り入れも

加藤遼也（かとう・りょうや）
love.fútbol Japan代表。1983年愛知県瀬戸市生まれ。 2011年よりスポーツを通じた国際開発を開始し、南アフリカでHIV/AIDS・薬物の問題、アメリカで移民の子どもたちの問題に対してサッカーの教育プログラムを実施。以降、子ども支援のNGOで従事。18年にlove.fútbol JapanをNPO法人化し、経済的な貧困や社会格差を理由にサッカーをしたくてもできない子どもたちの「環境」を変える活動に取り組む
（写真：本人提供）

love.fútbol Japanは、サッカーをしたくてもできない子どもを取り巻く環境全般の改善に取り組む米NGOの日本支部として、2018年に法人化された。21年度から始めた「子どもサッカー新学期応援事業」では、7歳〜19歳を対象に1人当たり5万円の奨励金給付、ウェアなど用具の寄贈、プロサッカー選手との交流会を実施。一般から寄付を募るほか、協力選手（23年6月現在、18名）が年俸・活躍給の1％を寄付する「1% FOOTBALL CLUB」を運営し、活動の財源に充てている。

代表の加藤遼也氏は、前職で貧困世帯の教育支援を行う中で感じた「子どもたちの体験格差」について、次のように語る。

「貧困を理由に、スポーツをしたくてもできない子がいる事実は感覚としてわかっていたものの、日本全体でどのくらいいるのかといった全体像は誰も把握していませんでした。生活支援や教育支援に比べると、スポーツは“贅沢品”と見なされてしまうため優先度が低く、子どもたち自身も『やりたい』とは言い出しづらく、支援活動の担い手も少ないのが現状です」

23年度の「子どもサッカー新学期応援事業」には243世帯306人からの申請があり、21年度の開始時と比べて約3倍に増加した。申請者（アンケートに回答のあった223世帯）の内訳を見ると、ひとり親世帯が87%、世帯で就労している大人が1人または0人の家庭が88％。世帯年収200万円以下が約60％、そのうち100万円以下は50世帯と全体の22%を占めた。