「ChatGPT」普及で米国の大学に起きている大変化 学生のズル防止へ、各大学が対策を始めている

✎ 1〜 ✎ 4 ✎ 5 ✎ 6 ✎ 最新
拡大
縮小

チャットGPTなどチャットボットの登場で、教育現場は対応に追われている(写真:Gabby Jones/The New York Times)

特集「ChatGPTの衝撃」の他の記事を読む

ノーザン・ミシガン大学の哲学教授、アントニー・オーマンが昨年12月、世界宗教のコースで提出された小論文を採点していたときのことだ。「このクラスで最も優れた小論文」の評点を余裕で獲得できる提出物に、オーマンは目を見張った。

ブルカ(イスラム教徒の女性が肌を隠すために全身を覆う衣服)を禁止する法律の道徳性を考察するその小論文は、適切な事例を盛り込んだ明快な文章で強力な議論を展開していた。

即座に赤信号が灯った。

オーマンが学生に、この小論文を本当に自分で書いたのかどうか問いただしたところ、学生は「ChatGPT(チャットGPT)」を使ったことを認めた。情報を処理し、概念を説明し、わかりやすい文章でアイデアを生成するチャットボットだ。

口頭試験や授業内小論文で「禁デジタル」

これに危機感を覚えたオーマンは、今学期から小論文の書き方を変えることにした。学生には第1段階の原稿を教室内で、コンピューターの使用を監視・制限するブラウザを使って書かせる予定だ。

以降の段階の原稿は、加えた修正について学生に説明を求める。次の学期からは、小論文の課題をなくすことも考えている。チャットボットGPTを授業に組み込んで、学生にチャットボットの応答を評価させることも計画している。

「これからの授業は『この問題について、私たち人間同士で議論しよう』といったものにはならない」。『私たちと違うロボットなら、この問題をどう考えるかについても議論しよう』といったものになるだろう」とオーマンは言う。

次ページ高校以下と大学で異なる対応
関連記事
トピックボードAD
トレンドライブラリーAD
人気の動画
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT
東洋経済オンライン有料会員のご案内