「図書館や情報を活用できないまま大人になる」ことへの危機感

「新学習指導要領は、学校図書館が『読書センター・学習センター・情報センター』という3つの機能を備えていることが前提になっています。つまり、学校図書館が機能していないということは、本来行うべき教育を学校で実施できないということ。それは子どもにとっても社会にとっても大きな損失だと思うんです」

宮澤 優子(みやざわ・ゆうこ)
長野県高森町立高森北小学校・高森町子ども読書支援センター 司書
公共図書館司書を経て2008年より学校司書。学校司書および校内ICT担当として、学校図書館の「読書センター・学習センター・情報センター」の機能とGIGAスクール構想をつなぐ。子どもたちの日常の学びのために、そして学校図書館機能の確かなアップデートのために、子ども読書支援センターを中心に町内の司書たちと日々奮闘中。Google認定教育者Lev.2、GEG Minami Shinshu 共同リーダー

そう語るのは、長野県高森町立高森北小学校(以下、北小)で学校司書を務める宮澤優子氏だ。現在、学校司書の研修講師や講演などに引っ張りだこの宮澤氏だが、公共図書館を経て14年前に学校司書になった頃は「学校図書館を読書センターとしてしか捉えていなかった」という。学校現場に入って初めて、公共図書館とは求められる仕事も与えられる予算も異なることがわかり、改めて自身の知識やスキルを高める必要性を感じた。

「また、私も豊かな“図書館経験”がないまま育ちましたが、その環境がずっと変わっていないことにも危機感を覚えました。このままでは、子どもたちは私と同じように図書館や情報を活用できないまま大人になってしまう。そう思い、学校図書館機能や子どもたちに必要なスキルについて追求するようになったのです」

前任校があった飯田市では、有志の学校司書たちと学習会を立ち上げ、読み聞かせの年間計画の作成・実施や、情報活用能力の育成などに取り組んだ。2019年度からは人口約1万3000人の高森町に移り、町全体での図書館活用教育に尽力している。

高森町ではまず、連携体制を整えた。町立の全小中学校(北小、高森南小学校、高森中学校)に配置されている学校司書と、高森町立図書館の司書、教育委員会の職員などからなる組織を結成。20年4月には、このメンバーで「高森町子ども読書支援センター」を立ち上げ、協働して子どもたちの読書を支援する仕組みをスタートさせた。例えば、南信州図書館ネットワークを活用し、学校図書館を窓口にして近隣自治体の蔵書も含め約120万冊の本を借りられるようにするほか、本との出合いの創出や探究学習につながるイベントなどを開催している。

また、学習指導要領改訂に合わせ、町内で教育の足並みをそろえるべく、「情報活用能力の年間指導計画」も立てた。全学年の国語科の教科書に記載されている情報活用に関わる指導項目を系統的に整理し直し、指導項目ごとに教材を作成。授業進行のシナリオも作り、誰がやっても同じ指導ができる仕組みを整備した。

「これは前任校時代でも成果があった取り組みです。小学校の6年間で図書館活用の方法や情報リテラシーを積み上げていけば、中学校で盤石な土台から探究学習をスタートできる。高森町でもすでに中学校での調査活動の質が変わってきたと言われています」

小1からの「図書館活用教育」で表れた成果とは?

小学校でも、高学年になる頃には確実に成果が見て取れる。例えば、宮澤氏が前任校で実践した5年生の「田中芳男チャレンジ」の事例を紹介しよう。

田中芳男は、幕末期から明治期にかけて活躍した飯田市出身の偉人で、植物学者、博物学者など多彩な顔を持つ。「田中芳男チャレンジ」は、そんな彼の写真を1枚だけ見せて「この人を紹介してください」と投げかけ、ポスターセッションまで行う実践だ。

田中芳男は、功績が実に多様で「子どもの食いつきがすばらしい」という

ハードルが高いように感じるが、子どもたちは人物事典を片っ端から調べたり、校内の先生や親に取材したり、あの手この手で調査し、最短で当日、遅くとも1週間程度で名前を突き止めてきた。

「彼らは低学年の頃から情報活用スキルを身に付けているので、名前さえわかればその後の調査はお手のもの。校内の資料に不足を感じれば公共図書館から資料の取り寄せをしてくれと私に依頼しにくるし、一般書や郷土資料もちゃんと読み解きます。ちなみに今、北小でも地元の偉人を題材にスライド発表する形で同様の実践を行っています」

高森町での図書館活用教育はまだ3年目(北小は4年目)だが、すでに「知りたいことや困ったこと、調べたいことがあったら図書館へ行くという文化が根付いています」と宮澤氏は言う。

北小の学校図書館。百科事典が子どもたちの日常に溶け込んでいる

例えば北小の学校図書館では子どもたちが日々、通学路で拾った実や生きたトカゲなど調べたいものを持ち込み、みんなでにぎやかに同定していく。

イモムシや石、植物などを夢中で同定する子どもたち

ある3年生(当時)の児童は、庭の植物の葉を持ち込み、植物図鑑であっという間に「カラスビシャク」と同定。さらに、翌日には「茎にできる球芽(ムカゴ)や仏炎苞(ぶつえんほう)という葉の中にある粒状のめしべが、図鑑の記載のとおり本当にあるのか確かめたい」と、カラスビシャクを株ごと持ってきた。

検証を行う休み時間には大勢の子が集まり、その児童はみんなが見守る中、球芽とめしべの存在をしっかり確認したという。

家の庭のカラスビシャクを学校図書館で調査

「本校では1年生から百科事典の使い方を教えますし、NDC(日本十進分類法)や配架に関する指導も早くから行います。だからこそ、この探究活動になるのです」

ただし、「調べる」には「知りたいと思う→調べようと思う→調べる→調べられる→知る→知ったことを活用する」と段階があり、重要なのはスキルだけではないと宮澤氏は強調する。

「こうした段階を踏んで初めて子どもたちは面白さを実感するし、『これはわかったけど、あれは?』という『問いのループ』が生まれます。授業でいきなり何かを調べさせるのは簡単ですが、それでは『知りたい、だから調べよう』という思いが欠落するので答えがわかればおしまい。なので、高森町では調べるスキルの習得とともに、内発的動機を育むことも大切にしています」

教員は忙しい、だから学校司書の「押し売り」も重要

教員も子どもたちが変わっていく姿を見ると、積極的に学校図書館を活用するようになるという。また、教員はつねに多忙だ。学校図書館の活用法を知らない場合も多いので、「授業準備が『簡単、早い、楽』になることをわかってもらうための『押し売り』も重要」だと宮澤氏は話す。

「来月に先生が予定されているこの単元、実は以前にこの資料や教材でこんな成果物が出ましたが、使ってみますか? 児童への事前指導もこちらでやりますがいかがでしょう」とプレゼンテーションしに行くと、大抵の教員は試してくれる。そして狙いどおりの成果が得られると、どんどん学校司書を頼ってくれるようになるそうだ。

図書館授業(左)、教室に出張することも(右)

北小では各クラスで週に1回、国語の時間を使い、宮澤氏が担任とのチームティーチングの形で「図書館授業」を担当して読み聞かせや情報活用能力の育成を行っているが、ほかの教科の資料準備や授業支援などの相談も多く、学校図書館が日々活用されている。

教員との連携については試行錯誤を重ねてここまできたが、「1年回すことができれば、学校図書館の活用はその学校の文化になる」と宮澤氏は感じている。

読書も学びも「デジタルと紙の混在」が当たり前に

高森町では2021年度から1人1台の情報端末(以下、GIGA端末)の本格的な活用が始まったが、これにより学校図書館にも大きな変化があった。「子どもたちにつなぐ『もの』や『手段』が増えた」と宮澤氏は言う。

例えば、高森町では子ども読書支援センターが音頭を取り、20年に高森町立図書館が始めた電子図書館サービス「高森ほんともWeb-Library」のアカウントを保護者の同意の下で子どもたちに配付。子どもたちはGIGA端末でも電子書籍が読めるようになった。今年8月からは、県民なら誰でも使える「デジとしょ信州(市町村と県による協働電子図書館)」のサービスが始まったので、4年生以上の子どもたちにはこちらの電子書籍もGIGA端末で読めるよう整備した。

また、子どもたちはGIGA端末で、OPAC(オンライン蔵書目録検索システム)をはじめ、出版社や書店のホームページ、書評サイトなどにもつながれるようになった。とくにオンライン書店などのレコメンド機能は本との出合いを生み、児童書だけでなく本屋大賞の作品などの一般書も含めリクエストが急増。21年度は北小から高森町立図書館への予約件数が前年度の286件から528件へと増えた。

さらに高森町では、地域資料も電子化して高森ほんともWeb-Libraryに載せ、1冊につき50アカウント使えるようにして学習活動での利便性を高めた。

「よく『子どもたちにIDを管理できるのか』といった不安の声が聞かれますが、これまで電子書籍に関するトラブルはありません。読書でも学習活動でも、デジタルと紙の両方から状況に合わせて本や資料を選択するのが当たり前になりました」

オンラインで専門家につなぐこともでき、GIGA端末の導入によって提供可能な本や人、コミュニティーの幅が広がったと宮澤氏は感じている。

状況に合わせて電子書籍か紙の本かを選択

一方、課題もあった。高森町はGIGAスクール構想の推進に当たり『デジタル・シティズンシップ(以下、DC)教育』の方針を採用したが、当初はスムーズにはいかなかった。学校はインターネット上のリスクを中心に教える「情報モラル教育」を長年行ってきたこともあり、自分で考え選択させるというDCの概念を理解できない教員や、そもそもICTが苦手だという教員も多かったのだ。

そこで宮澤氏は学校図書館とGIGAスクール構想をつなぐため、校内のICT担当に就任し、Google認定教育者のレベル2も取得。教員がICT関連の問題で困った際は宮澤氏のところへ相談に行ける体制を築いたのだ。また昨年度は、情報センターとしてDC教育も宮澤氏が主導する形で引き受けた。

この1年で痛感したのは、子どもたちのICTスキルの吸収の速さや活用能力の高さだ。例えば、高森町ではGIGA端末でのメールやチャットの利用ができないが、昨年度の北小の6年生はGoogle Docsを立ち上げ、共同編集の権限を全員に付与してチャット機能をさらりと構築してしまった。

「子どもたちは規制してもかいくぐるので、もう情報モラル教育では駄目だと感じた先生も多いと思います。今年度は高森町がDC教育も含むICT教育の年間計画を作ったので、それに沿って経済産業省の『STEAMライブラリー』の教材を活用し、担任の先生主体のチームティーチングでDC教育に取り組んでいます」

急がれる「学校教育全体の中での学校図書館の捉え直し」

GIGAスクール構想や探究学習の推進によってさらなる学校図書館の活用が期待されているものの、それを支える学校司書の資格要件はなく、配置も努力義務にとどまる。こうした矛盾の中でも宮澤氏が挑戦し続けるのは、切実な危機感があるからだ。

「今のままで、子どもたちにこれからの社会を生きるスキルを十分に授けられるでしょうか。学校教育全体の中で学校図書館を捉え直さなければ、今後その存在価値がなくなってしまう学校も出てくると思います」

高森町では「読書センター、学習センター、情報センターとして、デジタルもアナログもきちんと提供できる学校図書館ができつつある」が、その価値がまだ町民に浸透していないことは大きな課題だと宮澤氏は語る。

「とくにGIGAスクール構想に対応した学校図書館をつくるには人も予算も司書のスキルアップ研修も必要ですが、十分にはご理解を得られていないのが現状。なので、もっと学校図書館の有用性が町民に見える形にしていきたい。認めていただくことで、学校図書館や学校司書の姿がもっとよい方向に変わっていくのではと期待しています。また、長野県には公共図書館がない自治体も多いので、すべての子どもが本と出合えるよう、高森町の成功事例を示し、学校図書館の電子書籍利用も広げたいと考えています」

(文:田中弘美、編集部 佐藤ちひろ、写真:宮澤優子氏提供)

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