｢学校図書館｣デジタル化阻む紙信仰と3つの壁 探究学習や多読と相性抜群のコンテンツとは
「学校図書館の情報化は遅れている」と語るのは、専修大学文学部ジャーナリズム学科教授の植村八潮氏だ。例えば、電子書籍。そもそも公共図書館でも電子書籍貸し出しサービスを中心とする電子図書館の導入は進んでこなかった。
専修大学文学部ジャーナリズム学科教授。2013年から電子出版制作・流通協議会と「電子図書館・電子書籍貸出サービス調査」を行うほか、学校図書館における電子書籍利用に関する実証実験などにも取り組んでいる
（写真提供：植村氏）
「米国では分館を含め約9000の公共図書館がありますが、5年以上前から電子図書館の普及率は9割を超えています。一方、日本は電子書籍市場が拡大しているものの、公共図書館では予算不足などを理由に電子図書館の導入が遅れています。
それでもコロナ禍で電子図書館が注目されたことでやっと200館を超えました。学校図書館もこの数年で私立校を中心に50校くらい（2019年12月時点）まで利用が増え、学校を対象とした『School e-Library』など新たなサービスも注目されています」
電子出版制作・流通協議会によると、21年4月1日現在の電子図書館（電子書籍貸し出しサービス）の数は201館、前年同月比で110館増えた。コロナ禍で外出自粛が求められる中、インターネット上で本を手軽に借りられるメリットに市民が気づいて認知が拡大したほか、臨時交付金が出たことも後押しとなって公共図書館での導入が急増したとみられる。
ようやく公共図書館が電子化に向けて動き始めたわけだが、費用等の問題から「教育現場では、まず私立の中高一貫校などで好事例が生まれて普及していくのでは」と植村氏は話す。
例えば、私立校では、英語の多読を目的に電子書籍サービスを契約するケースが多いという。英語を勉強しようと思ったときにオーディオブックを含む豊富な洋書と出合えるのは、電子書籍ならではの大きなメリットだ。また、次のような使い方も期待できる。
「『OECD生徒の学習到達度調査（PISA）』で日本人の読解力が落ちたのは、CBT（Computer Based Testing）に慣れていなかったから。今の若い世代はチャット文化なので、ディスプレーで長文を読むことに不慣れなのです。その訓練をするためにも、電子書籍は役立つでしょう」
まず活用すべきサービスや無料コンテンツとは？
しかし、電子書籍以前に学校がまず契約すべきサービスは「レファレンスツール」だと植村氏は言う。
「学校図書館は、子どもたちが何かを知りたいと思ったときに自由に調べることができ、疑問をぶつけられる場であるべき。とくにデジタルは調べる作業に向いているので、信頼・安心できるレファレンスツールを導入してその使い方を教えることが重要になります。例えば、ネットアドバンスが提供する『ジャパンナレッジLib』。百科事典や国語辞典など豊富なコンテンツを有したデータベースサービスで、大学での導入も多くお勧めです。
