OBやOGの活躍次第で出身大学の評価も変わる時代になってきた。
大学名でインターンシップの参加を制限したり、エントリーシートで足切りしたりする「学歴フィルター」。人材会社のパーソルキャリアの調査では、新卒採用を行う企業の約半数が「学歴を重視する」と回答している。採用関連事業を展開するプレシャスパートナーズの矢野雅常務は「幹部候補を採用するときに学歴フィルターをかける会社はけっこうある」と話す。
1つは早慶上理やMARCHといった線引きを明確にするパターン。もう1つは、幹部候補生は上位校に絞り、ほかは広く採用するという「入り口」を2つに分けるパターンだ。ただ矢野常務は、「高学歴な学生ほどベンチャー就職や起業に流れてしまうため、以前ほど学歴偏重の向きはない」と指摘する。金融や商社といった、東京大学や京都大学、早慶以上を採用するといわれた業界でも、MARCHや日東駒専の学生が入社する割合が増えているという。
新卒採用支援サイト「dodaキャンパス」の桜井貴史編集長は、「学歴フィルターは限定的」としながらも、採用実績のある学校や一定の上位校の学生を優先的に集める背景に、企業の採用効率化を挙げる。「中途採用と異なり、新卒採用は年1回で失敗ができない。売り手市場の中、人事担当者は限られた時間とコストで、採用効率の高い方法を選ばざるをえない」(桜井編集長)。
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