不動とみられてきた5大商社の序列が大転換を見せている。次の一手をどう打つか。各社のトップを直撃した。
2021年3月期は1530億円と過去最大の赤字を計上した住友商事。5月に公表した新たな中期経営計画の狙いの1つが「下方耐性の強化」だ。
収益の展望に加えて、気候変動対策を要求する株主提案への考え方や石炭事業のあり方についても、兵頭誠之社長に聞いた。
――新たな中期経営計画(2021~2023年度)では2023年度に純利益3000億円以上を稼ぐとしています。このV字回復は実現可能なのでしょうか。
まず、こういう事態(過去最大の赤字転落)に陥った真因をしっかり分析し、構造改革を徹底したい。2021年3月期は3500億円もの一過性損失が発生した。だが一方で、(減損を除けば)コロナ禍でも2000億円超の純利益を稼ぐだけの収益力は保った。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
東洋経済ID 会員特典
東洋経済IDにご登録いただくと、無料会員限定記事を閲覧できるほか、記事のブックマークや著者フォロー機能、キャンペーン応募などの会員限定機能や特典をご利用いただけます。
東洋経済IDについての詳細はこちら
この記事の特集
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら