おかふじ・まさひろ●1949年、大阪生まれ。74年東京大学卒業後、伊藤忠商事入社。一貫して繊維の営業畑を歩み同社のブランドビジネスを確立。2004年常務取締役・繊維カンパニープレジデント。09年副社長。10年から現職。
2016年4月16日号の週刊東洋経済では「ザ・商社 次の一手」を特集。当時、財閥系商社が資源部門での損失に苦戦する一方、伊藤忠商事は2016年3月期の連結純利益で商社業界トップになる見通しだった。同年3月末には29年ぶりに時価総額で三井物産を抜いた。「非資源ナンバーワン」を自任する岡藤正広社長に、商社の未来をどう展望するのかを聞いた。当時、「衣食住、消費関連の商品が中心で、財閥系とはビジネスのやり方が違う。そこをもっと訴えたい」を語っていた。
──資源価格の下落で総合商社の決算では巨額減損が続きました。業界の今後をどう見ていますか。
2002年ごろから10年以上、資源価格バブルが続いた。今価格が落ちているのは常態に戻ったということ。少なくとも今後10年は今よりちょっと戻すくらいだと思うし、それ以上時間がかかるかもしれない。3年後には上がるという見方をする人もいるが、とんでもない。
原油価格が1バレル＝40～50ドルにはなっても、100ドルを超えることはないでしょう。それを前提に経営していかないといけない。
ハイリスク商売との 誤解を解きたい
──総合商社の株式市場での評価はいま一つ上がりません。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら