核武装の誘惑を断ち原子力の技術基盤を守れ プロの警鐘（3）エネルギー／寺島実郎

日本総合研究所 会長 寺島実郎

てらしま・じつろう / 1947年生まれ。73年、三井物産入社。ワシントン事務所長や三井物産戦略研究所会長などを歴任。現在は日本総合研究所会長。著書に『中東・エネルギー・地政学』など。

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日本は中東に石油資源の8割を依存し、そのシーレーン（海上輸送路）を米国の軍事力によって安定化してもらっている。

そうした状況下、日本と米国のエネルギー関係では、昨年末に米国の原油が輸出解禁になったことにまず着目すべきだ。

▶Point 1
日本は米ロのどちらを選ぶのか迫られている

21世紀に入り、シェールガス・オイル革命が起きた。北米大陸の足元から天然ガスと原油が噴き出て、米国はついに2014年に天然ガスでも原油でも世界一の生産量を誇る国となった。その米国が方向転換し、40年間凍結していた原油の輸出を解禁し、すでに日本にも米国の原油が入り始めている。

この背景を読み解くためには、「日・米・ロのトライアングル」があることを知らなければならない。今、世界のエネルギー地政学には「ロシア・ファクター」が外せないからだ。

米国に次ぐ世界2位の原油生産国はサウジアラビアで、第3位がロシアである。ロシアは、「石油モノカルチャー」という言葉がこれほど当てはまる国はないぐらい、外貨を稼ぐ手段が化石燃料しかない国家だ。