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わが社は英語にここまで本気 企業研修を充実させる狙い

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イラスト:平戸三平

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グローバルでの成長やインバウンド需要に対応するには、従業員の語学力アップが欠かせない。英語研修を導入した企業では、どのような変化が起こっているのか。

KDDI

フィリピン単身赴任で部長は3カ月英語漬け

KDDIの売上高の大半は国内携帯電話事業。年間8000億円超の営業利益だが、中長期で国内は頭打ち。海外に打って出なければならないが、「国内が儲かっているのに、なぜ英語が話せなければならないのか」という思いは社内に根強い。

そこで人事部が仕掛けたのが、片道切符の英語漬け海外研修。「半年後にフィリピンへ3カ月、単身で行ってもらいたい。将来の役員候補として英語漬けの研修を受けてもらう。今の職場には戻れないが、そのつもりで」。昨年4月、KDDIの白岩徹・人事部長は、40~52歳の部長クラス5人にそう告げた。

元の職場に戻さないのは「海外市場を開拓してもらうため」(白岩部長)だが、下の社員に活躍の場を早く与えるなど「副次的な効果として人事活性化につながっている」(同)。

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