有料会員限定

新たな解析手法が起爆剤 人工知能

印刷
A
A
すでにグーグルは自動運転の分野などでAIの実用化を検証。日本勢に先行する

特集「テクノロジー」の他の記事を読む

2015年は人工知能(AI)の話題が尽きなかった。

すでにグーグルやフェイスブックなど米IT大手はAIに巨額のカネを注ぎ込んでいるが、日本でもAIを積極的に活用しようとする企業が目立ってきた。

人材大手のリクルートホールディングスは15年4月、AIの研究所を設立。ソニーやパナソニックといった電機大手、産業用ロボットを手掛けるファナックなども、相次いでAIを開発するベンチャーとの提携に乗り出した。トヨタ自動車は自動運転技術を発展させるべく、16年初にAI研究の新会社を設立すると発表。今後5年間で約1200億円を投資する。

実用化への期待は高まるばかりだが、実はAIが一種の流行になるのはこれで三度目。1950年代、80年代の過去二度のブームは、いずれも技術面での限界に直面し、沈静化した経緯がある。

今回のブームは三つの点でこれまでと異なる。まず、AIの判断材料となる情報の量が増大したこと。そして情報を解析するコンピュータの能力が飛躍的に伸びたこと。さらに起爆剤となったのが、「ディープラーニング」と呼ばれる情報解析の新手法だ。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT
有料会員登録のご案内