新たな解析手法が起爆剤 人工知能

すでにグーグルは自動運転の分野などでAIの実用化を検証。日本勢に先行する

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2015年は人工知能（AI）の話題が尽きなかった。

すでにグーグルやフェイスブックなど米IT大手はAIに巨額のカネを注ぎ込んでいるが、日本でもAIを積極的に活用しようとする企業が目立ってきた。

人材大手のリクルートホールディングスは15年4月、AIの研究所を設立。ソニーやパナソニックといった電機大手、産業用ロボットを手掛けるファナックなども、相次いでAIを開発するベンチャーとの提携に乗り出した。トヨタ自動車は自動運転技術を発展させるべく、16年初にAI研究の新会社を設立すると発表。今後5年間で約1200億円を投資する。

実用化への期待は高まるばかりだが、実はAIが一種の流行になるのはこれで三度目。1950年代、80年代の過去二度のブームは、いずれも技術面での限界に直面し、沈静化した経緯がある。

今回のブームは三つの点でこれまでと異なる。まず、AIの判断材料となる情報の量が増大したこと。そして情報を解析するコンピュータの能力が飛躍的に伸びたこと。さらに起爆剤となったのが、「ディープラーニング」と呼ばれる情報解析の新手法だ。