「セカンドキャリア支援プログラムを実施します」。今年1月16日午後3時、KADOKAWA社内では緊急の社員説明会がビデオコンファレンス方式で開催された。角川歴彦会長と松原眞樹社長の口から告げられたのは、早期退職プログラムの実施だった。
2月に入ると、早期退職者を対象とした面談がスタートした。41歳以上で勤続5年以上の正社員、約800人が対象となった。中には元編集長や人脈が豊富なエース社員なども含まれていた。「リストアップがあまりにいいかげん。深く考えずに大急ぎで実施したようにしか見えない」と憤る現役社員もいる。
面談は同じ部署の局長・部長クラスが行い、「4月からあなたの居場所はありません」「とりあえず人材会社に行ってください」などと、退職勧奨が行われるケースもあったという。当初計画の定員300人がなかなか集まらず、3月中旬まで面談は続いた。現場が暗いムードに包まれる中、最終的には4月末に232人が会社を去っていった。
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