東京オリンピックでは無形の遺産を5つ残す 東京五輪は次世代に何を残せるか

［Special Interview］東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 事務総長 大和総研理事長 武藤敏郎

むとう・としろう●1943年生まれ。66年東京大学法学部卒業、大蔵省（現財務省）入省。2000年大蔵事務次官（01年に財務事務次官に改称）。03年日銀副総裁、08年から大和総研理事長。09年から学校法人開成学園の学園長兼理事長。14年から事務総長。（撮影：今井康一）

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東京オリンピックのレガシー（遺産）をいかに次世代に残すか。われわれは現時点でレガシーのアプローチを5本柱で考えている。第1の柱は「スポーツと健康」。第2が「街作りと環境」。第3が「文化・芸術・教育」。第4が「産業・経済・金融・技術とイノベーション」。第5が「震災復興」だ。

まずは「スポーツと健康」。最大のテーマは競技施設の後利用だ。後利用のメドが立たず、無駄になりそうな施設は仮設にし、大会後に取り壊すことを考えている。残す施設は、利用頻度を保つために地域の人々に開放していく。

高齢化に対応し、高齢者向けのスポーツも開発されていく。たとえばテニス。ボールの毛を増やすとどんなに強く打っても速く飛ばず、老人でも楽しめるそうだ。障害者についても、ボッチャのようにほとんど身体を動かすことができない人でも参加できる競技がパラリンピックの公式種目にある。そうした競技が大会後に普及する可能性はある。

特に日本は65歳以上の人口比率が現在25％。2020年には30％近くになる。世界で最も高齢化が進んだ日本開催のオリンピックだからこそ、高齢者がスポーツで健康を維持し、ひいては医療や介護という社会保障コストを引き下げられる社会作りを目指す。