大学受験それでも「英語民間試験」受けるべき理由 共通テストで導入断念も私立中心に活用広がる

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大学入学共通テストで、英語の民間試験の活用が断念されることになった。「今回見送りとなったことで、将来的に共通テストで民間試験を一斉に活用するハードルは非常に高くなった」という声もある中、個別入試で民間試験を活用することで、英語力の高い受験生の獲得を急ぐ私立大学が増えている。そこにはどのような事情があるのだろうか。今後、大学入試における英語は、どう変わっていくのか。また、民間試験を受けておく必要はないのか。大学、予備校関係者に話を聞いた。

共通テスト、記述式問題と英語の民間試験導入を正式に断念

文部科学省は今年7月、2025年以降の大学入学共通テスト(以下、共通テスト)への記述式問題と英語の民間試験の導入を断念すると正式に発表した。記述式問題と英語民間試験については、大学入試改革の目玉として、今年大学入試センター試験に代わってスタートした共通テストから導入される予定だった。

だが19年末に急きょ導入の見送りを決定。その後も、25年以降の対応について有識者会議で検討されていたが、最終的にいずれも実現困難という結果になった。記述式問題については、約50万人もの受験者の採点を短期間で行わなければならないことや、採点する人によって得点にばらつきが出てしまう懸念などが解消できなかったことによる。

一方、これまで英語の民間試験は、社会で読む・書く・聞く・話すのバランスの取れた総合的な英語力が求められる中、実用英語技能検定(以下、英検)やGTEC(Global Test of English Communication)、ケンブリッジ英語検定など6つの団体が行う資格・検定試験のスコアを共通テストに利用することが検討されてきた。だが、都市部と比べて受験可能な試験が限定される地域的な事情や、検定料の捻出が困難な家庭があるなど経済格差への対応が不十分と指摘され、導入に至らなかったことが理由だ。

こうして共通テストにおける英語の民間試験の活用は頓挫してしまったが、私立大学を中心に今、個別入試で英語の民間試験を活用する大学は増加傾向にある。

立教大学は英語の独自試験を廃止、英語の民間試験を活用

中でも、積極的な動きを見せているのが立教大学だ。今年の入試から、文学部を対象とした一部の日程を除いて英語の独自試験を廃止し、英語の民間試験を活用している。その理由とは何か。立教大学入試センターの和田務氏は次のように語る。

和田務(わだ・つとむ)
立教大学 入学センター担当課長
(写真は立教大学提供)

「私たちは、読む・書く・聞く・話すという英語の4技能について、少しでもマインドを持った受験生に入学してほしいと考えています。立教では20年度にカリキュラム改革を行い、週3コマの英語授業に加え、1年生の秋学期からは英語でディベートする授業も必修でスタートさせています。こちらは私立大では初めての試みです。また、2年次以降は専門科目を英語で学ぶCLIL(内容言語統合型学習)科目も始まります。こうした質の高いグローバル教育を推進していくためにも、民間試験を活用して幅広く、英語マインドを持った受験生を獲得したいという意向があります」

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