日本板硝子の新社長、またも外国人を起用

日本板硝子は１５日、５月に入社する米国人のクレイグ・ネイラー氏が、６月の株主総会を経て社長兼ＣＥＯに就任すると発表した。藤本勝司社長は取締役会議長兼会長に就く。

同社の社長人事をめぐっては、昨年８月の“事件”が記憶に新しい。当時のスチュアート・チェンバース社長兼ＣＥＯ（２００６年に買収したピルキントン社出身の英国人）が、「（日本で）社長職にとどまると１６歳の息子が見知らぬ他人になってしまう、不安を感じた」と家庭の事情を理由に突然辞任を表明。１０月から藤本会長が社長復帰し、並行して社内の指名委員会が後任選びを行ってきた。

ネイラー氏は化学大手の米国デュポン社に３６年間勤務し、電子・情報技術部門担当の上席副社長を務めた人物。「４年間東京に住んだ経験があり、日本が好き。家族も再び東京に住めると喜んでいる。事情が許すかぎり長く社長兼ＣＥＯを務めたい」（ネイラー氏）と意欲的だ。

世界２９カ国に５０のガラス製造用窯を持つ日本板硝子は、「売り上げ、従業員とも８０％が海外」（藤本社長）という国際企業。今回も外国人社長以外に選択肢はなかった。

欧米市場で急ブレーキ

同社は０６年６月に約６１６０億円を投じ、英国のガラス大手ピルキントン社を買収。「小が大をのんだ」と世間を驚かせ、世界首位級のガラスメーカーに躍り出た。買収後は欧米を中心とした大量生産・汎用品の建築用、自動車用のガラス事業に特化。一方で、光通信用レンズなど情報・電子用の機能性ガラスは大幅に縮小した。事業構造の転換により、欧州の売り上げ比率は５割となった。

だが、この戦略が裏目に出た。リーマンショック後、欧米のガラス需要が大幅に落ち込んだのだ。ピルキントン社買収に伴うのれん償却（約１８０億円）や金利負担が重く、１０年３月期は２期連続の経常赤字となる。「自動車用は各国の購入支援政策で上向いているが、最大市場の欧州で建築用が低迷したまま」（藤本社長）と苦しい状況が続く。

１１年３月期は生産能力２割削減、累計６７００人の削減など、リストラ効果が出る。ただ、のれん償却や金利負担がなおも重く、経常黒字化は微妙。買収効果どころか、高値づかみだったと評価せざるをえない状況だ。

回復に向けて、市場拡大が見込める新興国の開拓や、太陽光発電パネル用ガラスなどへのシフトも進めている。だが復活するかは、主戦場である欧米のガラス需要にかかっている。見通しが依然不透明な中、ネイラー新社長もリストラに傾斜した路線を継続する公算が大きい。

（内田通夫　撮影：尾形文繁　＝週刊東洋経済2010年5月1日号）