あなたの年金、おトクですか?

年金は、いつから、いくらもらえるのか

60歳を過ぎて働くかどうかで年金の額は変わってくる(撮影:尾形文繁)

ただし、わかりやすくなったのはここまで。少しパターンが複雑になると、とたんに難しくなる。典型例が、60歳を過ぎて働く場合の年金と給与の調整の仕組みだ。これは「在職老齢年金」と呼ばれ、60歳前半の人に当てはまる。

定年後、再雇用などで働く人にとっては切実な問題である。給与と年金の合計額が一定ラインを超えると、年金が減らされる場合があるからだ。さらに、60歳以降の賃金がそれまでの75%未満になると、雇用保険から給付金が出るため、この仕組みが一層複雑になる。

年金の支給開始年齢引き下げでどうなる

年金の支給開始年齢は徐々に引き下げられ、昔は60歳で受け取れた年金は、徐々に65歳へシフトしつつある。それに伴い、企業に定年の廃止や定年の引き上げなどが義務付けられた。これからのシニア世代にとっては、60歳以降どのように働くのか、老後にどうやって備えるのか。切実な問いが突きつけられていると言っていい。

「女性と年金」の関係も悩ましい。女性の働き方やライフコースは男性と違って複雑なのが現実だ。女性の社会進出が進んだとはいえ、結婚や出産を機に退職したり、子育てが一段落した後、職業人生を再スタートさせる女性も依然として多い。働き方も、正社員やパート、アルバイトなどのほか、外に出て仕事をすることなく、専業主婦を続ける女性もいる。働き方、ライフコースによって、加入する年金制度が変わるが、忙しい現代の女性がどれだけそのことを理解できているだろうか。

特に、夫に扶養される専業主婦の場合、年金保険料の負担なしに将来年金を受け取ることができるが、働く女性から「ただ乗り」との批判が根強くある。たしかに、専業主婦は保険料負担なしに将来年金を受け取れるが、夫婦ともフルタイムで働く共働き世帯の年金額は、妻が専業主婦の片働き世帯と比べ、格段に手厚い。年金の観点からみて、専業主婦が本当にお得なのか、慎重に考える必要がある。

自分の年金は本当にお得なのか。立ち止まってそう自問してみると、違った風景が見えてくるかもしれない。もちろん、働きたいのに働けなかったり、希望する職につけないために、今の仕事に甘んじている人もいるだろう。だが、将来受け取る年金額は、現役時代の働き方や職業、収入と強くリンクする。年金をきっかけに、自分の働き方、生き方を問い直してはいかがだろうか。

詳細は、週刊東洋経済7月5日号(6月30日発売)の特集「いちばん得する年金」をご覧ください。
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