テレビ価格上昇をもたらした意外な背景

反転上昇の牽引役は4Kではなかった

急激に価格が下落し、デフレの象徴といわれた薄型テレビ。2009年まで10万円以上を維持していた平均単価は、11年末に4万円台まで急落。店頭は安売りテレビであふれ返った。

ところが、12年を底に、足元は6万円前後まで値を戻しつつある。単価反転の要因としてよく指摘されるのが、大型テレビの高付加価値化だ。高精細の「4K」などは、家電量販店の店頭でも目立つ場所に陳列されている。

ただ実際には、テレビ市場全体に占める4Kの比率は1%強(台数ベース)。50型以上の中でも11%にすぎない。13年3月から1年間の単価変動率は40型以上が2%増止まり。一方、30型台以下は10%以上増えている。つまり、足元の価格上昇は大型より中型の寄与が大きい。

そもそも、テレビ市場はブラウン管の時代から、1年間に約900万台の買い替え需要が安定的に発生してきた。この傾向は、市場の主役が液晶やプラズマに移った00年以降も継続した。

流れが一変したのは、2年後に地デジ移行を控え、家電エコポイント制度が導入された09年だった。翌10年には2500万台以上が出荷され、「とんでもない需要の波が来た」(家電メーカー幹部)。

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