｢最近スピード離婚が増えている｣は本当なのか 統計データが示す｢カップルの時間的関係性｣

3年足らずで離婚してしまうケースは本当に増えているのでしょうか。統計データを基に実態を検証してみると……（写真：bee／PIXTA）

最近、身近な親族や友人の離婚を耳にすることが増えた――。そう感じている人は少なくないと思います。

前回の記事で紹介しましたが、長期で見ても、短期で見ても、婚姻件数の3組に1組以上というボリュームで離婚が発生しています。また別の機会にご紹介しますが、離婚件数が婚姻件数の半数に迫る勢いの都道府県も出てきています。

しかし、ひと口に離婚といっても、長年寄り添った夫婦が離婚する「熟年離婚」から、「つい最近結婚したばかりな気がするけれど……」といった「スピード離婚」まで、さまざまです。そこで、1970〜2018年の49年間、約半世紀における「離婚までの同居期間」で見た離婚の推移を検証してみたいと思います。

離婚件数は半世紀で2.2倍になったが…

離婚件数の総数は、1947年（第2次世界大戦の終戦から2年後）の約8万件から2002年の約29万件まで、ほぼ右肩上がりで増加しています。

「団塊世代」と呼ばれる、戦後最大出生数の男女グループ（現在70代前半）が20歳を超えた時期が1970年手前であることを考えると、その後10〜20年、つまり1970〜1980年代の離婚は、婚姻数の増加による影響もそれなりに大きいと見ることができるかもしれません。

しかし、「団塊ジュニア」と呼ばれる、戦後2番目に出生数の多かった1971〜1973年生まれが20歳を超えた1990年代以降、若年人口が減少していくフェーズに入っても、婚姻件数の3分の1を超えるボリュームで離婚件数が推移しており、離婚の割合自体は近年あまり変化していないと指摘できます。