ライトオン､｢38歳新社長｣で赤字脱却なるか 過去の成功事例に頼りすぎた企業体質にメス

4月3日に発表されたライトオンの2018年8月期上期決算は、売上高397億円（前年同期比7.1％減）、営業利益9.3億円（同302.1％増）と減収ながら増益で着地。客数の減少で売り上げは低迷したが、在庫圧縮で値引き処分が減り、粗利益率が改善した。通期では、売上高770億円（前期比3.8％減）、営業利益12億円（前期は28億円の赤字）と、黒字復活を見込む。

停滞が続いた10年間

昨年度は、前年から持ち越した在庫を多数抱えていたうえ、子どもや女性向けを中心にトレンドに合致した新商品を投入できず、新鮮味に欠けた品ぞろえで客離れが進んだ。膨らむ在庫の値引き処分を余儀なくされ、粗利益率が悪化。その結果、集客強化のための販促費もかさみ、大幅な営業赤字に転落した。

「売り上げと利益がこの10数年、停滞した状態が続いている。（過去の）成功パターンが強すぎて、自信を持ちすぎてしまった」。川﨑新社長は業績不振の理由について、これまでの企業体質そのものに問題があったと分析する。

同社の売上高は、2007年8月期から2009年8月期まで1000億円を超えたが、それ以降は700億～800億円台を推移。営業利益も2006年8月期の96億円をピークに、減少傾向となった。かつては郊外ロードサイドやショッピングモールへの出店を同業他社に先駆けて行い、好立地に店を構えて成長してきた。商品面でも新規ブランドの開拓を積極的に行い、「売上高1000億円に上がるまでは、世の中の流れにいち早くついていくことができていた」（川﨑新社長）。

それが近年は既存ブランドとの取引が中心となり、品ぞろえがマンネリ化。店舗数を増やすことに主眼を置いていた結果、集客の弱い商業施設などに出店するケースも目立った。リーマンショック後は、ジーユーやドン・キホーテが安価なジーンズを発売したことも打撃となり、外部環境や市場の変化に取り残されていった。