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プロ野球・日ハムが新球場構想で描く未来図 新球場ができると、球団経営は何が変わるか

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  • 寺尾 博和 日刊スポーツ新聞社大阪本社編集委員
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同じパ・リーグで宮城県から管理許可を得ている楽天は、「コボスタ宮城」の外野席を拡張、今年からスタジアム全体を見渡せる観覧車を設置し、人気を集めた。

年間約50億円の使用料が負担になっていたソフトバンクも、2012年に「福岡ヤフージャパンドーム」(現ヤフオクドーム)を870億円で買収、自前で運営することでファン増につなげた。

今年セ・リーグで優勝した広島も、「マツダスタジアム」の指定管理者となっており、多彩な観客席を含む野球観戦に限らず、お化け屋敷をオープンする斬新な企画を立てるなどして客層を広げている。

DeNAは今年1月に横浜市が所有する横浜スタジアムの運営会社を買収した。チームの好成績と相まって、観光スポットである横浜の港、中華街にほど近い絶好のロケーションにある球場は集客力を大きく向上させた。

このように見ていくと、「球場」と「球団」の、ハード&ソフトの一体化は、時代の流れになっていることがお分かり頂けるかと思う。

世界に誇れる「ボールパーク」は実現するか

親会社からの広告宣伝費約30億円を含めて黒字を確保してきた日本ハムも、自前の球場を保有することで、さらに積極的にファンサービスに取り組みたい意向のようだ。というのも、日本ハムが新球場を建設すれば、看板広告、飲食など球場内収入も得られ、親会社に頼らない独立採算での球団経営にも現実味が出てくるからである。

メジャーリーグを凌駕するような、世界に誇れる「ボールパーク」がついに生まれるのか。北の大地に根付いた日本ハムの新球場構想が、さらに加速しつつある。

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