留学で子どもの生涯年収が「数億円」増える? 元トレーダーが説く「未来への投資」としての教育費の考え方 《円安でも海外留学は不可能ではない》
語学力だけでなく、異文化で身につく自走力・適応力・多様性の理解・グローバル視点などは、どの企業も欲しがる能力で、海外経験があるだけで市場価値が上がるのは確実。
アメリカ新卒1500万円、日本新卒400万円とすると、その差は年間1100万円。つまり、高額な留学費用であっても、新卒1〜3年で回収できる計算になります。さらにキャリアが進むほど、この差は年々広がります。
日本の大卒の生涯年収が2億〜3億円台に対し、アメリカの大卒(とくにテック・金融・医療・データ系)は5億〜8億円規模に達することも多い。初速の違いが、その後40年の収益カーブを大きく変えるのです。
短期の費用だけを見るとアメリカは高いように見えますが、リターンまで含めて比較するとむしろ合理的な投資。留学費用は確かに高いけれど、それを上回る価値をつくる力がある。それが教育投資の本質です。
円安で学費が高く見えても「価値」は円安にならない
円安の今、留学費が以前より高く見えるのは当然です。でも、教育の価値は為替レートでは変わりません。円安で学費が1.5倍になったとしても、子どものキャリアの選択肢は10倍に増えるかもしれない。人生の自由度という価値は、為替では目減りしないのです。



















無料会員登録はこちら
ログインはこちら