複数の自治体で効果検証、自由進度学習で「深い学び合い」ができている学級、3つの共通点 「学び方の自由の保障」で不登校が減った例も

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現行の学習指導要領がスタートしてから、授業改革の一環として自由進度学習の実践が広がりつつあるが、一般社団法人School Transformation Networking(以下、ScTN)代表理事の山口裕也氏は、「課題もある」と語る。さまざまな自治体や学校における「学びの構造転換」をサポートし、自由進度学習についても助言を行う山口氏に、自由進度学習を進めるうえでのポイントや成果が出ている事例について聞いた。

子どもたちの学びと生活には、まずもって「自由」が必要

――自由進度学習を導入する学校や自治体が増えていますが、どう受け止めていらっしゃいますか。

基本的にはとてもよいことだと思っています。ScTNでは、公教育が「何のためにあるか」という本質を「自由」と「自由の相互承認」という2つのキーワードで表現しています。そのため学校は、子どもが自分たちなりに学びや生活を進めていく形が中心であったほうがいいと考えており、自由進度学習はこれにかなった取り組みだと捉えているからです。

しかし、私は単に「自由進度学習がもっと広がればいい」と考えているわけではありません。「学校での子どもたちの学びと生活には、まずもって『自由』が必要」という考え方が前提にあり、現状においてそれを実践するための、最もわかりやすく豊富な実践例もある手法が、自由進度学習であると考えています。

また、ここで言う「自由」とは、何もかも子どもたちの好きにさせることではありません。例えば、複数教科同時進行型の自由進度学習では、イエナプラン教育のブロックアワーのように、ある程度の「まとまった時間」がある時間割の中で、1人ひとりが、何を・いつ・どこで・どのように学ぶかを自分で決めて取り組みます。つまり、1人ひとりの選択の幅をできるだけ広げ、自己決定によって進められるようにするのです。その状態を「自由」という言葉で表現しています。

山口裕也(やまぐち・ゆうや)
一般社団法人School Transformation Networking代表理事
独立研究者。主な研究領域は心理学、教育学、哲学。博士課程在学中だった2005年から研究員として基礎自治体の教育委員会に在籍し、その間、大学の教育学部非常勤講師を務めるなどして2023年4月に独立、哲学者・教育学者の苫野一徳氏と共に一般社団法人School Transformation Networkingを設立した。ScTN質問紙(主体的・対話的で深い学びのための意識・実態調査質問紙)の著作者・著作権者でもある。主な著書に『教育は変えられる』(講談社現代新書)など
(写真:山口氏提供)

――なぜ自由が必要なのでしょうか。

自由が保障されることで、「社会的な包摂性」と「内発的な動機づけ」を高める効果が期待できます。

社会的な包摂性とは、みんなが一緒に学校で学んだり生活したりできるようになる度合いのこと。何もかも先生の指示どおりに画一的にやらなければならない状況では、合わない子どもも出てきますし、過剰適応を強いられることさえあります。その表れの1つが、不登校だと言えるでしょう。

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