リクルートが10年で世界へ飛躍できた｢2つの決断｣ インディードが買収後に"大化け"できた仕掛け

10年前までドメスティック企業だったリクルートホールディングス（HD）が、変貌を遂げている。M&Aをテコに、直近の海外売上高比率は過半を占める。リクルートHDの峰岸真澄会長と、インディード創業期メンバーのクリス・ハイムスCEOが明かした、急成長の舞台裏。

インディードにとって日本はアメリカに次ぐ第2の市場。「仕事探しはインディード～」のCMで知られ、直近は韓国のガールズグループ「ル セラフィム」を起用した交通広告やCMを展開する（記者撮影）

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ここまでの成長を、10年前にどれほどの人が予想できただろうか。2014年10月に上場したリクルートホールディングス（HD）は、売上高を当時の1.2兆円から、2024年3月期は3.4兆円まで伸ばした。時価総額は約18兆円（2025年1月7日時点）と、国内5位へと上昇。メガベンチャーの一角として上場したリクルートHDは、名実ともに日本を代表する企業となった。

成長ドライバーは、アメリカの求人検索サイトIndeed（インディード）だ。直近の売上高（HRテクノロジー事業）は70億ドル（約1.1兆円）と、世界1位の求人プラットフォームとなっている。2012年に1000億円で買収した当時の売上高80億円程度から、まさに大ブレークを果たした。

中国版「ゼクシィ」撤退の教訓

インディードを含む海外戦略を主導したのは、峰岸真澄会長（2012年4月～2021年3月まで社長CEO）。2012年5月に「人材ビジネスで世界No.1、2020年前後に海外売上高比率5割を目指す」を宣言した。

当時のリクルートの主力事業は、「ホットペッパービューティー」「SUUMO」「じゃらん」などの販促メディアや、「リクナビ」「タウンワーク」などの人材メディア。典型的なドメスティック企業だった。安定した収益力を誇るものの、住宅や旅行領域で海外発の競合が台頭する中、成長を維持していけるかは疑問だった。