──22年、事業再編の一環で祖業の造船業から撤退しました。
僕を含め全社員が断腸の思いだったと思う。今のグローバルな造船業の中で日本のポジションは極めて厳しい状況にある。日本の中でもまだまだ造船会社は多い。弊社が単独で生き残るには非常に厳しい状況にあった。フィンランド通信設備大手のノキアも製紙会社、携帯電話と業態を変えていった。100年以上事業をやっていると環境も変化する。
業績悪化の直接の原因はインドネシアの発電所工事だが、それをきっかけに不採算事業を見直し、全体を整理することができた。われわれは非常に優秀な技術職の集団を擁し品質のよいものを造ってきた。しかし、考え方がプロダクトアウトだった。多大な研究開発投資を重ねて結局売れなかったものもある。そこを変えて、マーケットインの発想に転換していこうと社員には訴えている。22年度で事業再生計画は完遂し、今期から反転攻勢に出ている。
──造船への思い入れは社員にもあったと思います。どのようにモチベーションを保ってきたのですか。
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