週刊誌と芸能人の｢裁判バトル｣の知られざる実際 ｢訴訟取り下げ｣で動かないケースも

左から松本人志、宮迫博之、加護亜依（写真：週刊女性PRIME編集部）

「法的手段に訴えるつもりです」「法的措置を検討しています」

芸能人が週刊誌等でスキャンダルを報じられたとき、本人あるいは所属事務所など、芸能人サイドが出す声明によくある文言だ。もちろん、報道内容が事実無根だと否定する場合だが。

手間はかかるが、事実無根を証明するには裁判で争うことが最も有効な方法であることは間違いない。

当記事は｢週刊女性PRIME」(運営：主婦と生活社）の提供記事です

渦中の松本人志も、2023年12月に『文春砲』第1弾が撃たれた後、所属事務所である吉本興業が「法的措置を検討していく」とコメントを発表。年が明けて1月8日には、吉本のホームページで、松本は法廷闘争のため「芸能活動を休止する」と発表があった。 同日、松本も自身の公式Xを更新し《事実無根なので闘いまーす》とポスト。

訴えを取り下げるケースの裏事情

『文春』と松本サイドの全面対決が予想されるが、裁判に発展するのはどのようなケースか。

「特に法律に抵触するようなスキャンダルの場合に多いですね。仮に事実でないことが報じられれば、イメージダウンは避けられない。場合によっては、犯罪者の烙印を押されることになります。当然、仕事にも影響が出ることから、スルーはできない。汚名挽回、名誉回復するためにはどうすればいいかというと、手っ取り早いのが報じた雑誌と出版社を訴えることなんです。手続きも煩雑で、場合によっては1年、2年、あるいはもっと長丁場になることもありますが、裁判は事実無根を証明する最良の手段であり、最終手段と言えます。また、世間一般に“訴える＝事実無根”という印象があるので、その時点でイメージを回復することも可能になります」（老舗芸能事務所幹部）