理系総合大学として国内随一の規模を誇る東京理科大学。国際卓越研究大学で目指す大学像を石川学長、樋上常務理事に聞いた。
東京理科大学神楽坂キャンパス。このほか東京都・葛飾、千葉県・野田、北海道・長万部にキャンパスを持つ。2021年度の事業活動収入（売上高に相当）は約370億円 （撮影：梅谷秀司）
研究力向上の起爆剤として設立された10兆円ファンド。その支援対象となる国際卓越研究大学に10校が名乗りを上げた。
国立大学は東京大学、京都大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、筑波大学に、東京工業大学と東京医科歯科大学が統合して2024年度中に設立予定の「東京科学大学」の8校が、そして私立大学は早稲田大学と東京理科大学が申請した。
国際卓越研究大学に認定されるのは5校程度で秋頃までに認定される。10兆円ファンドを元本に年3000億円程度の運用益を捻出し、そこから1校あたり最大600億円もの支援金が最長25年と長期にわたって受け取れることになる。申請校は巨額の支援金をもとに、どのように研究力を向上させていくのか？ 総長や学長などの大学トップ、担当役員がその胸の内を語る。今回は東京理科大学の石川正俊学長と樋上賀一常務理事に聞いた。
研究、社会貢献、教育の3点で大胆な改革
――国際卓越研究大学の候補校のうち、理工系の総合大学は東京理科大と東京科学大のみです。
石川学長 科学技術が社会の変革を促すカギになる中、国は理系人材の拡充に注力している。理系人材は国を支える人材としてより大きな意味を持つだろう。
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