筑波大学が国際卓越研究大学に申請した理由とは? 永田恭介学長にその真意を聞いた。
研究力向上の起爆剤として設立された10兆円ファンド。その支援対象となる国際卓越研究大学に10校が名乗りを上げた。
国立大学は東京大学、京都大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、筑波大学に、東京工業大学と東京医科歯科大学が統合して2024年度中に設立予定の「東京科学大学」の8校が、そして私立大学は早稲田大学と東京理科大学が申請した。
国際卓越研究大学に認定されるのは5校程度で秋頃までに認定される。10兆円ファンドを元本に年3000億円程度の運用益を捻出し、そこから1校あたり最大600億円もの支援金が最長25年と長期にわたって受け取れることになる。申請校は巨額の支援金をもとに、どのように研究力を向上させていくのか? 総長や学長などの大学トップ、担当役員がその胸の内を語る。今回は筑波大学の永田恭介学長に聞いた。
「不断の改革」が基本理念
――1973年に筑波大学は東京教育大学を母体に、(従来の大学組織の課題を踏まえて設立された)新構想大学として発足しました。
筑波大学の基本理念1つが「不断の改革」だ。新構想大学として、ガバナンス体制の強化など改革的な試みを日々行ってきた。いままでの大学の枠組みにとらわれない点が強みだ。
われわれは東京大学などの旧帝国大学とも、その他私立大学とも出発点が違う。進むべき道を進み、変わり続けることが当然だと思っている。
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