日立が3年で3万人増を狙う3種の｢デジタル人材｣ ｢ルマーダ事業｣売り上げ拡大の成否を握る

「ルマーダ」を成長の核とするために必須なのがデジタル人材。日立製作所は2021年度末で6.7万人いる同人材を2024年度には9.8万人にまで増やす計画だ。

4月3日の「Career Kickoff Session」で入社した社員たちに向けて話す日立の小島啓二社長（写真：日立製作所）

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デジタル人材を3年で3万人増やす――。そのような野心的な計画を打ち出しているのは日立製作所だ。そしてこの計画の成否が、日立の掲げる「Lumada（ルマーダ）」の行方を左右する。

デジタル人材には、デジタル技術を活用して新たな価値を生み出すことが求められる。ITの知見を持っているだけではつとまらない。そのような人材を毎年1万人規模で獲得することは決して容易ではない。GAFAなどの巨大テック企業だけでなく、世界中の企業が奪い合っているからだ。

顧客のデータ活用を促す「DX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業」という側面を持つルマーダ。ルマーダによるDX支援を成長の中核に据える日立にとって、デジタル人材獲得は避けて通れない道だ。

競合と比較してもその重要度は高い。「顧客に徹底的にフィットするので人が必要になる」と小島啓二社長が話すとおり、人数の多さが案件を増やすためには不可欠だ（詳細は連載の第2回）。日立はどういう人材をどのように確保しようとしているのか。その戦略を見ていこう。

「IT」と並んで重視する「OT」

日立では「ルマーダ」を進めるうえで必要な人材を「デジタル人財」と表現している。その「デジタル人財」は大きく3種類に分けることができる。