3月17日に発売された『会社四季報』春号の独自データを基に高配当方針かつ配当利回りが高い順にランキングした。
『会社四季報』春号の独自予想を基に配当利回りの高い企業をランキングした（イラスト：Zenzen / PIXTA）
混迷が続く株式市場を見る上では、多角的な視点が必要だろう。そこで、従来の日本株投資だけでなく、米国株も選択肢に入れた”二刀流”を考えてみたい。足元では両市場とも一進一退が続くが、いまが「仕込み場」と捉えれば、仕込んだ結果のリターンは「ダブル」で享受できることになる。
3月13日発売の『週刊東洋経済』では、「株の道場 米国株＆日本株」を特集。『会社四季報』春号（3月17日発売）の最新予想に加え、『米国会社四季報』の作成ノウハウを生かし、日本株・米国株の最新ランキングなどを多数掲載。「お宝銘柄」を発掘するノウハウをお伝えしている。その特集の中から、四季報予想を基としたランキングをお届けする。
配当性向、総還元性向が100%の企業も
安定した配当収入を狙うなら、配当方針も確認すべきだ。
『週刊東洋経済 2023/3/18特大号（株の道場 米国株＆日本株）』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
下表では配当性向または総還元性向が30％以上と四季報に記載がある企業を対象に、配当利回りが高い順にランキングした。今来期の純利益が増益などの条件もついている。
配当性向とは1株当たりの純利益に占める配当額の割合、総還元性向とは純利益に占める自己株買いと配当の合計金額の割合を指す。
配当性向、総還元性向ともに目安は3割程度だが、中には100％超の銘柄もある。
ただ、高ければよいというものではない。成長投資を削り、無理に株主還元をしている可能性もあるからだ。業績、財務と配当のバランスに注意したい。
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