教員｢精神疾患で休職｣過去最多､心のケアの現場も｢深刻な人手不足｣に警鐘 意外と知られていない｢復職支援｣の存在と効果

経験もない中で責任ある仕事を任される「若手教員」たち

――文科省の2021年度の調査によれば、精神疾患を理由に病気休職した公立学校の教育職員数は過去最多を記録しました。この結果をどうご覧になりましたか。

教員のメンタルヘルスケアに携わってきた私の実感とも合致しています。そもそもコロナ禍となり社会全体が不安感に覆われる中で、教員に限らず、メンタルヘルス不調に陥って病院を受診される方は増えています。文科省の調査結果も、そうした社会状況が反映されていると感じています。

――コロナ禍前も精神疾患による休職者数は5000人前後で推移していましが、学校現場特有の課題としては何が考えられるでしょうか。

一言で言えば人手不足。適正な人的配置がなされておらず、学校はぎりぎりの人数で現場を回しています。しかも、この数年間で経験豊富なベテラン教員が定年前に相次いで退職し、それを補う形で20代の若い人たちが大量に採用されています。そこへコロナ禍がやってきて、つねに誰かが感染症で休んでいるような状況も続き、自転車操業のようになっています。

こうした環境のシワ寄せは、文科省の今回の調査結果にも表れており、精神疾患を理由に病気休職や病気休暇を取る教員の割合は若い世代ほど高くなっています。人手不足であるために、若手がほとんど経験もない中で担任などの責任のある仕事を任されており、「若いうちは苦労したほうがいい」という教育界の文化もあって研究発表の担当や部活動の顧問なども押し付けられがち。そのため若手の教員は、仕事の進め方も十分にわからないまま膨大な業務を抱え、それを何とかこなすために土日も関係なく働いているうちに、心が折れてしまうというケースが多く見られます。

――若手の教員をベテランの教員が支えるという関係の構築も、人手不足の状況では難しいのでしょうか。

そうですね。私が勤めている病院の21年度のデータになりますが、初診で受診した教員の方々が最も苦にされていることでいちばん多かったのが「同僚・管理職との人間関係」でした。これは20代に限らず、すべての年代に共通しています。

児童生徒指導の大変さが決定因ではないんですよね。近年、特別な支援を要する児童生徒が増えていることもあり対応に追われている現場は多いですが、対応そのものよりもそれを支えてくれる人がいないことのほうが年々深刻になってきているように思います。

皆さん多忙で精神的に余裕がなくなっており、困ったときに気軽に誰かに相談したり、お互いにフォローし合ったりということが難しくなっているのでしょう。「同僚にも管理職にも、自分の苦しみをわかってもらえない」という孤立感が、ダウンしてしまう決定打となっています。当院では、若手のほか、異動して1～2年目の先生も倒れやすく、最近では先生になって3年目の方々の受診も増えており、何らかのフォロー体制の構築が急務だと感じています。

「教員の誠意」に甘えている現状を変える必要も

――現状を改善するために、真っ先に打つべき手は何でしょうか。

やはり国や都道府県が教員数の拡充と適正な人的配置をしっかりと進めていくこと、これに尽きます。教育支援員を雇う自治体も増えていますが、その数をもっと増員し、教員が事務から解放されて教育活動に専念できるような環境を強化することも重要ではないでしょうか。文科省は、精神疾患による休職者への対応策として「メンタルヘルス対策等の一層の推進」や「働き方改革の一層の推進」を挙げていますが、人も増やさずにメンタルヘルス対策など不可能です。